「自社のPR動画を作りたいが、何から手をつければいいかわからない」。PR動画の制作を検討する企業から、こうした相談を受けることがあります。検索すれば「PR動画の作り方」の記事は見つかりますが、その大半は「メリット→事例紹介→作り方の手順」という定型構成で、自社に当てはめるための判断基準が書かれていません。PR動画は、企画の段階で成果の大部分が決まります。この記事では、PR動画の種類と選び方、企画設計の手順、制作で押さえるべきポイント、費用の目安までを、映像制作の現場経験をもとに解説します。
目次
PR動画は、企業や団体が商品・サービス・事業・地域の価値を映像で伝え、視聴者との関係を構築するための動画です。テレビCMのような広告とは異なり、視聴者にとって有益な情報や共感できるストーリーを通じて認知や信頼を獲得することが目的です。
PR動画の制作を検討する段階で、多くの企業が「会社紹介動画とは何が違うのか」「採用動画もPR動画の一種なのか」と迷います。それぞれの違いを整理しておくと、自社が作るべき動画の方向性が見えてきます。
| 項目 | PR動画 | 会社紹介動画 | 採用動画 |
|---|---|---|---|
| 目的 | 商品・サービス・事業の価値を伝え、認知や信頼を獲得する | 企業全体を紹介する（事業内容・理念・沿革など） | 求職者に働くイメージを伝え、応募につなげる |
| 主な視聴者 | 見込み客・取引先・一般消費者 | 取引先・投資家・来訪者 | 求職者 |
| 配信先 | Webサイト・SNS・展示会・広告 | コーポレートサイト・商談・展示会 | 採用サイト・求人媒体・説明会 |
| 内容の焦点 | 特定のメッセージを絞って訴求する | 企業全体を幅広くカバーする | 職場環境・社員の声・仕事内容 |
会社紹介動画は「自社全体を知ってもらうこと」が目的であり、情報の範囲が広い動画です。一方、PR動画は「特定の商品・サービス・取り組みの価値を伝えること」に焦点を絞ります。採用動画は視聴者が「求職者」に限定される点で、PR動画とは性質が異なります。
会社紹介動画の具体的な構成・制作の進め方については、会社紹介動画の作り方と構成の基本で詳しく解説しています。採用目的のPR動画を検討している場合は、採用動画の効果を事例で検証した記事もあわせてご確認ください。
「PR動画」「会社紹介動画」「採用動画」のどれを作るべきか迷ったときは、以下の3つの問いで判断できます。
1. 動画を見せたい相手は誰か
見込み客や取引先なら「PR動画」。企業全体を知ってもらいたいなら「会社紹介動画」。求職者なら「採用動画」です。
2. 動画を見た後、相手にどう行動してほしいか
商品の購入や問い合わせを期待するなら「PR動画」。会社への信頼や理解を深めてほしいなら「会社紹介動画」。応募してほしいなら「採用動画」です。
3. 伝えたいメッセージは1つに絞れるか
特定のメッセージに絞れるなら「PR動画」が向いています。企業の全体像を伝えたいなら「会社紹介動画」のほうが適しています。
PR動画を「とりあえず作ろう」と始めると、方向性が定まらないまま制作が進み、成果につながりません。まず、PR動画の種類を目的別に整理し、自社に合ったタイプを選ぶことが出発点です。
自社の商品やサービスの特長・使い方・導入効果を映像で伝える動画です。カタログや提案書では伝わりにくい「実際に使っている場面」や「導入後の変化」を映像で見せることができます。
商品・サービスPR動画は、Webサイトへの掲載、SNSでの配信、展示会でのブース上映、営業商談での説明ツールなど、活用場面が幅広いタイプです。尺は1〜3分が目安で、訴求ポイントを1つに絞ることが成果を左右します。
企業の理念・ビジョン・社会的な取り組みを映像で伝え、企業全体のイメージを向上させる動画です。直接的な商品訴求ではなく、「この会社はどんな価値観で事業をしているのか」を伝えることが目的です。
ブランディング動画は、新規取引先への信頼構築や、IRイベントでの企業紹介、コーポレートサイトのトップページなどで活用されます。直接的な問い合わせや購入にはつながりにくいため、中長期的な認知獲得を目的に制作するのが現実的です。
求職者に向けて、働く環境・社員の声・仕事のやりがいを映像で伝える動画です。PR動画の一種ですが、視聴者が「求職者」に限定される点で他のタイプとは設計が異なります。
採用PR動画は、採用サイト・求人媒体・会社説明会で配信されます。求人票のテキスト情報だけでは伝わらない「職場の雰囲気」や「実際の仕事内容」を映像で補完できるのが強みです。採用動画の効果を事例で検証した記事で、採用動画が応募率や内定承諾率に与える影響を具体的に解説しています。
自社の事業内容や保有技術を映像で紹介する動画です。製造業の加工技術、建設業の施工管理体制、物流の倉庫オペレーションなど、テキストや写真だけでは伝わりにくい「現場の実態」を可視化できます。
このタイプのPR動画は、BtoB取引において特に力を発揮します。取引先や見込み客が工場や現場を訪問できない場合でも、映像があれば現場を疑似体験してもらえます。BtoBの購買プロセスでは、意思決定者の約70%が購買過程で動画を視聴しているというデータもあります（Google調査）。
事業・技術PR動画は、営業商談での説明ツール、Webサイトの事業紹介ページ、展示会のブース上映など、BtoB企業の営業活動に直結する場面で活用できます。営業活動での動画活用に関心がある場合は、営業動画の活用方法と商談での使い方もご確認ください。BtoB動画マーケティング全体の活用設計については、BtoB動画マーケティングの活用設計と始め方で解説しています。
PR動画の成果は、企画の段階で大部分が決まります。「とりあえず撮影してから考えよう」では、完成後に「何を伝えたかったのかわからない動画」になるリスクが高くなります。撮影や編集の前に、以下の3つを順番に決めていきます。
PR動画で最も多い失敗は、1本の動画に複数のメッセージを詰め込むことです。「商品の特長も伝えたい」「会社の理念も入れたい」「採用にも使いたい」。こうした要望が出ること自体は自然ですが、すべてを1本に入れると、どのメッセージも薄まります。
目的が複数ある場合は、優先順位をつけて1つに絞ります。「この動画を見た後に、相手にどう動いてほしいか」を具体的に決めることで、目的が明確になります。
目的が定まれば、動画の種類・構成・尺・配信先は自然と絞り込まれます。
目的が決まったら、次は「誰に見せる動画か」を決めます。ここでも、対象を広げすぎないことが重要です。
たとえば、製造業が技術力をPRする動画を作る場合。「取引先の購買担当者」と「就職活動中の学生」では、知りたい情報も関心のポイントもまったく異なります。両方に刺さる動画を作ろうとすると、どちらにも響かない中途半端な内容になります。
ターゲットを絞るときは、以下を具体的にイメージします。
このターゲット設定が、次のステップ「メッセージの決定」に直結します。
目的とターゲットが決まったら、最後に「動画を見た後、視聴者にどんな印象を持ってほしいか」を1文で定義します。これがメッセージの核です。
メッセージを決めるときに有効なのは、「逆算」の考え方です。
この逆算ができれば、「何を撮るか」「何を見せないか」の判断基準が明確になります。逆に、この逆算なしに撮影を始めると、「撮れた素材を並べただけの動画」になりやすいです。
企画の方向性が固まらない場合は、制作会社に相談するのも選択肢のひとつです。StokedBaseでは、無料相談で企画の方向性整理からお手伝いしています。
企画が固まった後の制作段階では、「撮影→編集→納品」の全工程を細かく知る必要はありません。ここでは、制作の成果に直結する3つのポイントに絞って解説します。
PR動画の尺（長さ）は、配信先と用途によって最適値が変わります。「短いほうがいい」とは限りません。
| 配信先 | 推奨尺 | 理由 |
|---|---|---|
| SNS（Instagram・TikTok） | 15〜60秒 | フィード上でスクロールされるため、短尺で訴求力が求められる |
| YouTube | 1〜5分 | 視聴意図が明確なユーザーが多く、ある程度の情報量を伝えられる |
| Webサイト（サービスページ） | 1〜3分 | ページの滞在時間内で視聴完了できる長さが目安 |
| 展示会・商談 | 2〜5分 | 対面の補足説明と組み合わせるため、単体で完結させすぎない |
構成は、「冒頭5秒で視聴者の関心をつかむ」ことが最も重要です。PR動画の冒頭で企業ロゴや挨拶を長々と流すと、視聴者が離脱します。動画の最初の数秒で「この動画は自分に関係がある」と感じさせる情報を入れることが、視聴完了率を高めるポイントです。
PR動画の撮影では、特に現場（工場・倉庫・建設現場・店舗など）での撮影が含まれる場合、事前確認が撮影の質を左右します。制作会社は通常、以下を事前に確認します。
発注者側としては、これらの情報を制作会社に事前に共有しておくことが、撮影当日のスムーズな進行につながります。動画制作を依頼する前に準備すべきことで、発注者が事前に整理しておくべき項目をまとめています。
編集の段階で意識すべきは、「映像のクオリティ」ではなく「メッセージが伝わるかどうか」です。
PR動画の編集でよくある問題が、「映像がきれいでかっこいいが、何を伝えたいかわからない」という状態です。これは、企画段階で決めたメッセージの核が編集で薄まってしまったときに起きます。
編集では、以下の判断基準を持っておくことが大切です。
「もったいない」と思う素材でも、メッセージに合わなければ削る判断が、成果につながる編集の基本です。
PR動画の制作費用は、動画の種類・尺・撮影規模・編集の作り込み度合いによって大きく変動します。ここでは、制作会社に依頼する場合の一般的な費用レンジを整理します。
| PR動画の種類 | 費用の目安 | 内容の目安 |
|---|---|---|
| 商品・サービスPR | 30〜150万円 | 実写撮影1日+編集。ナレーション・テロップ込み |
| 企業ブランディング | 50〜200万円 | 複数ロケーション撮影、ストーリー性のある構成 |
| 採用PR | 30〜150万円 | 社員インタビュー+現場撮影。1〜2日撮影が一般的 |
| 事業・技術PR | 30〜150万円 | 現場撮影+工程の映像化。撮影環境の制約対応が費用に影響 |
動画幹事の調査によると、動画制作全体の平均発注金額は103.5万円、中央値は75万円です（動画幹事「動画制作の費用相場」2025年データ）。PR動画に限定した場合も、50〜100万円の価格帯が最も多い傾向にあります。
費用に最も影響するのは「撮影の規模」です。撮影日数が増えるほど、カメラマン・音声・照明などのスタッフ人件費と機材費が積み上がります。1日で撮影を完了できる規模であれば、50万円台からの制作も現実的です。
動画制作の費用相場と見積もりの見方で、費用の内訳と見積書の読み方をより詳しく解説しています。
PR動画の費用相場を「30〜300万円」と提示する記事は多いですが、実際に初めてPR動画を制作する企業の多くは、30〜150万円の予算帯で検討を始めます。この予算帯で制作できるPR動画の内容を整理します。
30〜50万円で制作できる範囲
50〜100万円で制作できる範囲
100〜150万円で制作できる範囲
「まず1本、試しに作ってみたい」という場合は、30〜50万円の予算で商品・サービスPR動画から始めるのが現実的な選択肢です。効果を検証してから、次の動画制作に投資するかを判断できます。
PR動画を制作する企業が増える一方で、「動画を作ったが成果が出なかった」という声も少なくありません。ここでは、制作の現場で実際に見てきた失敗パターンを、原因と防ぎ方をセットで解説します。動画制作全般の失敗パターンと防ぎ方もあわせて参照してください。
起きること: 「とりあえずPR動画を作ろう」と制作を始め、完成後に「何のための動画だったのか」が社内で共有されていない状態になります。配信先も決まらず、Webサイトに掲載しただけで終わることがあります。
原因: 企画段階で「この動画の目的」を1つに絞っていないことが根本原因です。「あれもこれも入れたい」という要望を整理しないまま制作に入ると、完成品がどの目的も果たさない動画になります。
防ぎ方: 制作を始める前に、「この動画を見た後に、相手にどう行動してほしいか」を1文で書き出すことです。この1文が書けない場合は、まだ制作に入る段階ではありません。
起きること: 自社が誇りに思っている設備や技術を動画で見せたが、視聴者の反応が薄い。再生数は伸びず、問い合わせにもつながらない。
原因: 発注者が「見せたいもの」と、視聴者が「知りたいこと」がズレています。たとえば、製造業が最新の加工機を映像で見せたとしても、取引先が知りたいのは「その設備でどんな加工ができるのか」「納期や品質がどう変わるのか」という自分の業務に関わる情報です。
防ぎ方: ターゲット設定の段階で、視聴者が抱えている課題を具体的にリストアップします。動画の構成は「自社が伝えたいこと」ではなく「視聴者が知りたいこと」を起点に組み立てます。
起きること: PR動画を制作し、WebサイトやYouTubeにアップロードしたが、その後のアクションがない。視聴数も把握しておらず、効果検証もしていない。
原因: PR動画を「制作物」として捉えていて、「マーケティング施策の一部」として位置づけていないことが原因です。動画は作るだけでは見てもらえません。配信先の選定、配信後の効果測定、改善サイクルまでを含めて設計する必要があります。
防ぎ方: 企画段階で「どこで配信するか」「どの指標で効果を測るか」を決めておきます。視聴数・視聴完了率・クリック数・問い合わせ数など、目的に合った指標を事前に設定しておけば、配信後に効果を検証し、次の施策に活かせます。
Wyzowlの調査（「Video Marketing Statistics 2024」）によると、動画を活用している企業の93%がROI（投資対効果）を実感しています。ただし、この数値は「制作して終わり」ではなく「配信・測定・改善」まで運用している企業の結果です。
この記事では、PR動画の種類・企画設計の手順・制作のポイント・費用の目安・避けるべき失敗パターンを、制作会社の視点から解説しました。
改めて、PR動画制作で重要なポイントを3つに集約します。
PR動画の企画でお悩みなら、まずは無料相談で方向性を整理しませんか。StokedBaseでは、企画の設計から撮影・編集・配信先の選定まで、一貫してお手伝いしています。
