営業動画の活用方法｜種類・商談での使い方・制作のポイントを解説

▶︎ お問い合わせはこちら

営業先で製品やサービスの強みを伝えたいのに、カタログや提案書だけでは伝わらない。毎回同じ説明を繰り返しているのに、担当者によって説明の質がバラつく。こうした営業の悩みは、特に「現場を見ないと良さがわからない」製品やサービスを扱う企業で深刻です。営業動画は、こうした課題を解決する実践的なツールとして注目されています。この記事では、営業動画の種類と使い分け、商談の各フェーズでの活用設計、制作のポイント、費用の目安までを、現場産業の中小企業の視点から解説します。

営業活動に動画を使うと何が変わるのか

営業動画を導入すると、営業プロセスのどこが変わるのか。まず、動画が解決する具体的な課題を整理します。

カタログや提案書だけでは伝わらない情報がある

製品の精度、設備の規模、作業の流れ、現場の雰囲気。これらは文字や写真では十分に伝わりません。動画は映像・音声・テキストを同時に伝えるため、テキストや静止画と比べて短時間で多くの情報を届けることができます。

BtoB企業を対象にした調査では、営業・マーケティング活動に動画を活用している企業のうち、半数以上が「効果を実感した」と回答しています。中でも最も効果を感じた場面は「商談」で34.3%と最多でした（Lumii「BtoB企業の営業・マーケティングにおける動画活用の実態調査」）。

営業の属人化を動画で解消できる理由

営業担当者によって説明の質にバラつきがあるのは、多くの企業が抱える課題です。トップ営業の説明が毎回同じ水準で伝わるとは限りません。

営業動画は、製品やサービスの説明を標準化します。伝えるべきポイントが映像と音声で固定されるため、誰が商談に行っても一定水準の情報を届けられます。新人の営業担当者でも、動画を活用することで経験豊富な営業に近い説明が可能になります。

Wyzowlの調査（「Video Marketing Statistics 2026」n=266マーケター）では、83%のマーケターが「動画が直接売上を増加させた」と回答しています。営業における動画の効果は、個々の営業力に依存しない情報伝達の仕組みをつくることで生まれます。

営業動画の種類と使い分け — 目的別に選ぶ5タイプ

営業動画と一口に言っても、目的によって作るべき動画は異なります。ここでは、現場産業の企業が実際に活用しやすい5つのタイプに整理します。

商品・サービス紹介動画

自社の製品やサービスの特長を、映像を使って端的に伝える動画です。尺は1〜3分が目安です。製品の外観や使用場面を見せながら、スペックだけでは伝わらない強みを映像で表現します。カタログの延長ではなく、「実際に使うとどうなるか」を見せることがポイントです。

現場・設備紹介動画 — 現場産業の最強の営業ツール

工場の加工ライン、倉庫のオペレーション、建設現場の施工プロセスなど、自社の現場を映像で見せる動画です。尺は1〜2分が目安です。

製造業や建設業、物流業の営業では、「現場を見てもらえれば伝わる」という場面が数多くあります。しかし、商談のたびに取引先を現場に招くことは現実的ではありません。現場・設備紹介動画があれば、商談の場で現場を疑似体験してもらうことができます。

このタイプの動画は、IT企業やSaaS企業の営業動画記事ではほとんど取り上げられていません。しかし、現場産業の営業においては最も説得力のあるツールになり得ます。

導入事例・顧客の声動画

既存の顧客にインタビューし、導入の経緯や効果を語ってもらう動画です。尺は2〜3分が目安です。自社が語る「メリット」よりも、実際に使っている顧客の声の方が信頼されます。商談相手が「自分と同じ立場の人がどう判断したか」を知ることで、意思決定のハードルが下がります。

会社紹介・営業用ダイジェスト動画

会社の概要、事業内容、理念、実績を1〜2分に凝縮した動画です。初回商談のアイスブレイクや、初めて接点を持つ見込み客への自己紹介として使います。会社紹介動画の構成と制作のポイントもあわせてご覧ください。

YouTube・SNS向けメディア動画

企業のYouTubeチャンネルやSNSアカウントで発信する情報提供型の動画です。営業担当者が直接使うのではなく、見込み客が検索やSNSを通じて動画に出会い、認知から商談につながる間接的な営業ツールとして機能します。

たとえば、自社の技術や業界知識を解説する動画をYouTubeに掲載しておくと、見込み客が情報収集の過程で動画を視聴し、企業への信頼感を持った状態で問い合わせにつながることがあります。営業チームが1対1で対応しなくても、動画が24時間営業の入り口になります。

営業動画を商談のどの場面で使うか — フェーズ別の活用設計

営業動画は「作って終わり」ではなく、商談プロセスのどの場面で使うかを設計することで効果が変わります。ここでは、商談の流れに沿って3つのフェーズでの活用方法を整理します。

アポイント前 — 初回商談の質を上げる事前送付

商談の前に、会社紹介ダイジェストや商品紹介動画をメールで送付します。相手が動画を視聴した状態で商談に臨めば、「御社は何をされている会社ですか」という基本説明を省略でき、商談の時間をより本質的な議論に使えます。

企業向け動画活用の調査（Jストリーム「コロナ環境下での動画の活用に関するアンケート」2021年、n=1,770）では、動画のメリットとして「理解度が高まる・伝わりやすい」が47.2%、「時間を選ばない」が44.6%と上位に挙がっています。事前送付はこの「時間を選ばない」特性を活かした使い方です。

商談中 — 口頭説明を補完する動画の見せ方

商談中に動画を使う場面は主に2つあります。

1つ目は、口頭では伝えにくい情報の補完です。工場の稼働状況、設備の規模感、施工プロセスの流れなど、言葉で説明しても伝わりにくい情報を動画で見せます。

2つ目は、営業担当者が不在の場での代弁です。商談相手が社内で上申する際、口頭での説明だけでは決裁者に正確に伝わりません。動画があれば、決裁者にも同じ品質の情報が届きます。

商談中に動画を見せる際のポイントは、動画を流す前に「この動画で何を見てほしいか」を一言添えることです。見どころを伝えてから再生すると、視聴者の注意が必要な箇所に向きます。

商談後 — 検討中の相手に思い出してもらうフォロー動画

商談後の検討期間中に、導入事例動画やフォロー用の補足動画をメールで送付します。

検討が長引くと、商談時の印象は薄れます。動画を送ることで、自社の強みを再度思い出してもらうきっかけをつくれます。特に導入事例動画は、「同業他社がどう活用しているか」を伝えることで、検討の背中を押す効果があります。

現場産業で営業動画が特に効く理由 — 製造業・建設業・物流の営業課題

営業動画の効果は業種を問いませんが、「現場を見ないと伝わらない」製品やサービスを扱う業種では、動画の効果が特に大きくなります。

製造業 — 加工精度や設備力は映像でしか伝わらない

製造業の営業では、「うちの加工精度は高い」「設備が充実している」と口頭で伝えても、相手がイメージを持てないことが課題です。特に精密部品や特殊加工を扱う企業では、仕様書やカタログの数字だけでは強みが伝わりません。

工場の加工ラインを映像で見せることで、設備の規模感や作業の精度を直感的に伝えられます。工場紹介動画の作り方と撮影のポイントでも詳しく解説していますが、工場の「見せ方」一つで商談の印象は大きく変わります。

建設業 — 施工プロセスの見える化が信頼につながる

建設業の営業では、完成物の写真は見せられても、「どうやって施工するか」を伝える手段が限られます。施工のプロセスや安全管理の取り組みを動画で見せることで、技術力と信頼性を同時にアピールできます。

「現場の安全対策が行き届いている」「施工管理がしっかりしている」という情報は、元請けや発注者にとって重要な判断材料です。施工中の現場を撮影した動画があれば、言葉での説明以上の説得力を持ちます。

物流 — 倉庫オペレーションの実力を映像で証明する

物流企業の営業では、「うちの倉庫は効率的に運営されている」と伝えても、実際に見てもらわなければ信じてもらえません。ピッキングの動線、在庫管理の仕組み、出荷のスピード感を映像で見せることで、オペレーションの実力を証明できます。

東京商工会議所の調査（「中小企業のデジタルシフト・DX実態調査」2025年）によると、中小企業の営業・受発注で「電話・FAXによる受発注」が約25%を占め、IT活用で差別化している企業はわずか8.9%にとどまっています。営業に動画を活用している企業はまだ少数であり、今取り組むことで同業他社に対する先行者の優位性を確保できます。

自社の現場や設備をどう動画にすればいいか、イメージが湧かない方はお気軽にご相談ください。業種に合わせた動画の活用プランをご提案します。お問い合わせはこちら

成果を出す営業動画のつくり方 — 企画設計の5つのポイント

営業動画を作るうえで最も重要なのは、撮影や編集の技術ではなく、企画段階の設計です。ここでは、多くの企業動画を企画・制作してきた制作会社の視点から、成果につながる企画設計のポイントを5つ紹介します。

1本の動画に詰め込みすぎない — 目的は1つに絞る

「せっかく作るなら、会社紹介も製品紹介もまとめて1本にしたい」と考えるのは自然なことです。しかし、情報を詰め込むほど動画は長くなり、伝えたいポイントがぼやけます。

営業動画は1本につき1つの目的に絞るのが原則です。「商品の特長を伝える」「工場の規模感を見せる」「導入事例で信頼を得る」など、目的ごとに短い動画を複数本制作する方が、結果的に使い勝手が良くなります。

「見た後にどう動いてほしいか」から逆算して構成する

動画を見た相手に「次に何をしてほしいか」を決めてから構成を考えます。見積もり依頼をしてほしいのか、工場見学に来てほしいのか、社内で上申してほしいのか。ゴールが決まれば、動画に盛り込む情報の優先度が自然に定まります。

制作会社に動画制作を依頼する際も、「この動画を見た相手にどう動いてほしいか」を伝えることで、企画の精度が上がります。動画制作会社の選び方のポイントも参考にしてください。

営業担当者のトークを棚卸しすることが最良の台本になる

企画段階で最も効果的なのは、自社の営業担当者が商談で実際に話している内容を整理することです。トップ営業が使っている説明の流れ、よく聞かれる質問、相手が納得する瞬間。これらを棚卸しすると、動画の台本の骨格ができあがります。

制作会社がゼロから台本を作るよりも、現場の営業トークをベースにした方が、実際の商談で使いやすい動画に仕上がります。

尺は用途に合わせて決める

動画の長さは、使う場面によって変えます。商談前にメールで送る動画なら1〜2分、商談中に見せる製品紹介なら1〜3分、導入事例なら2〜3分が目安です。「短ければ短いほど良い」わけではなく、伝えるべき情報と視聴する場面のバランスで決めます。

更新しやすい構成にしておく

営業動画は一度作ったら終わりではありません。新製品が出たり、実績が増えたりすれば内容の更新が必要になります。制作時に「差し替えが発生しやすいパート」と「変わらないパート」を分けて構成しておくと、部分的な更新だけで済み、全面的な作り直しを避けられます。

営業動画の制作費用と制作期間の目安

営業動画の制作にかかる費用と期間の目安を整理します。

制作会社に依頼する場合の費用レンジ

営業動画の制作費用は、動画の種類・尺・撮影規模によって異なります。制作会社に依頼する場合、50万〜150万円が目安となる価格帯です。

なお、Web上の一部の調査記事では「30万〜100万円、中央値54万円」（動画幹事）という数値も見られます。ただし、この数値にはフリーランスへの依頼や簡易的な動画も含まれます。企画設計から撮影・編集まで制作会社に一括で依頼する場合、50万〜150万円が実務上の現実的な価格帯です。

制作期間は、企画の打ち合わせから納品まで1〜3ヶ月が一般的な目安です。撮影日程の調整や修正回数によって前後します。費用の詳細や見積もりの見方については、動画制作の費用相場と見積もりの見方で詳しく解説しています。

まず1本から始める — 中小企業の段階的な導入ステップ

大がかりな動画を最初から複数本制作する必要はありません。まずは営業現場で最もニーズの高い1本（たとえば商品紹介や現場紹介）を制作し、商談で実際に使ってみて反応を確かめるのが現実的な始め方です。

効果を実感できたら、導入事例や会社紹介など、種類を段階的に増やしていきます。国の補助金制度を活用すれば、制作費の一部を補助金でまかなうことも可能です。動画制作に使える補助金・助成金の制度と申請の流れもあわせてご確認ください。

まとめ — 営業動画は「伝わらない」を解決する実践ツール

この記事のポイントを整理します。

1. 営業動画は属人化の解消と情報伝達の質の向上に効果がある。
   営業担当者のスキルに依存しない情報伝達の仕組みをつくることで、商談の質を底上げできます。
2. 現場産業では「現場を見せる」動画が最も強い営業ツールになる。
   製造業の加工ライン、建設業の施工プロセス、物流の倉庫オペレーションなど、「見ないとわからない」強みを映像で伝えましょう。
3. まず1本から始めて、商談での反応を見ながら種類を増やすのが現実的な進め方です。
   最初から完璧な動画セットを揃える必要はありません。

自社の営業課題に合った動画の企画を、制作会社に相談してみませんか。StokedBase（ストークベース）では、現場産業の企業向けに、営業で使える動画の企画・制作をお手伝いしています。まずはお気軽にお問い合わせください。

▶︎ お問い合わせはこちら

▶︎StokedBaseの映像制作についてはこちら
▶︎StokedBaseの制作実績はこちら