動画制作を外注しようと決めたものの、「制作会社に何を伝えればいいのかわからない」「準備不足で失敗したくない」と不安を感じている方は多いのではないでしょうか。実際に、動画制作の外注で約79%が「失敗した」と感じているという調査結果があります（EXIDEA「動画制作の外注に関する実態調査」2022年）。
この記事では、企業向けの映像制作を手がけるStokedBaseが、制作会社の現場視点から「なぜその準備が必要なのか」を因果関係で解説します。チェックリストの羅列ではなく、準備不足が制作の現場でどんな問題を引き起こすのかを理解することで、初めての依頼でも制作会社と円滑に進められるようになります。
目次
動画制作を外注した経験のある企業担当者に対する調査を2つ紹介します。
EXIDEA社の調査（2022年、BtoB企業105名対象）では、約79.0%が外注で「失敗経験がある」と回答しています。失敗理由の上位は「意図していたものとズレがあった」56.6%、「クリエイティブの質が低かった」51.8%、「自社のビジネス理解が乏しかった」43.4%です。
出典: EXIDEA「動画制作の外注に関する実態調査」2022年4月、PR TIMES
また、一括.jp（株式会社cleargranz）の調査（2025年、企業担当者150名対象）でも、約79.3%が何らかのトラブルを経験しています。上位は「期待したクオリティに達していなかった」34.0%、「担当者とのコミュニケーションがうまくいかなかった」30.7%、「修正に柔軟に対応してもらえなかった」21.3%です。
出典: 一括.jp「動画制作の外注に関する意識調査」2025年7月、PR TIMES
これらのデータが示しているのは、動画制作の外注は「失敗するほうが普通」だという現実です。そして失敗理由の上位を見ると、「イメージのズレ」「コミュニケーション不足」「ビジネス理解の不足」が大半を占めています。いずれも、発注前の準備とすり合わせで防げる問題です。
動画制作の失敗パターンについて詳しくは「動画制作の失敗はなぜ起きる？原因と防ぎ方を制作会社が解説」で構造的に分析しています。
準備の話に入る前に、まず「制作会社は打合せで何を確認しようとしているのか」を理解しておくと、準備の意味が腹落ちしやすくなります。
制作会社がヒアリングで確認したいのは、「映像の仕様」ではありません。「この動画で何を変えたいのか」「誰にどう行動してほしいのか」というビジネス上の意図です。
尺やBGM、テロップの色といった映像の仕様は、目的とターゲットが決まれば制作会社が提案できます。しかし、「なぜこの動画が必要なのか」「この動画を見た人にどうなってほしいのか」は、依頼する側にしかわかりません。
準備が不十分なまま打合せに臨むと、制作会社はビジネスの背景が見えないまま映像の仕様だけを聞き取ることになります。結果として、制作側が推測で企画を進めることになり、完成品が「きれいだけど、何かが違う」という仕上がりになります。EXIDEA調査で失敗理由の1位が「意図していたものとズレがあった」（56.6%）であるのは、この構造が原因です。
このセクションでは、制作会社との打合せ前に決めておくと制作がスムーズに進む3つのポイントを解説します。共通するのは「何を」より「なぜ」を言語化しておくことです。
「採用動画を作りたい」「会社紹介を動画にしたい」は、動画の用途であって目的ではありません。目的とは「この動画を使って何を変えたいか」です。
たとえば「工場見学に来た学生の応募率を上げたい」「展示会で30秒でブースに足を止めてもらいたい」「取引先に事業内容を説明する時間を短くしたい」のように、具体的な行動変容まで落とし込めると、制作会社は企画の方向性をすぐに定められます。
逆に目的が曖昧だと、制作会社は「とりあえず汎用的な動画」を提案するしかありません。何度もやり取りして方向性を修正することになり、時間もコストもかかります。
社内で「この動画は何のため？」と聞かれたときに一言で答えられるかどうかが、準備ができているかの目安です。
ターゲットを「20代の求職者」「取引先の担当者」と属性だけで決めるのは不十分です。その人が動画を見る瞬間に「何を考えているか」まで想定すると、映像のトーンや構成が変わります。
たとえば、採用動画のターゲットが「この会社の名前を初めて聞いた求職者」と「すでに会社説明会に参加した求職者」では、伝えるべき情報がまったく異なります。前者には会社の雰囲気や事業内容を見せる必要がありますが、後者には説明会では伝えきれなかった現場のリアルを見せるほうが効果的です。
制作会社にこの情報がないと、ターゲットに刺さらない「誰にでも当てはまるが、誰にも響かない動画」が仕上がります。
正確な金額を決めている必要はありません。「上限」と「理想の納期」の幅があれば、制作会社は現実的な提案ができます。
予算を伝えないまま進めると、制作会社は「松竹梅」の3パターンを提案してくることがあります。選択肢が増えると判断に迷い、打合せの時間が消耗します。一方で「50万円以内で」「3月末までに完成させたい」という幅を示せば、制作会社は最初からその範囲内で最適な構成を提案できます。
動画制作の費用感について詳しくは「動画制作の費用はいくら？相場と見積もりの見方を制作会社が解説」を参考にしてください。
前のセクションでは「決めておくべきこと」を解説しました。ここでは、必須ではないが準備しておくと制作が格段にスムーズになるものを紹介します。
参考動画は「好きな動画を見せるため」ではありません。映像のトーン・テンポ・構成について、言葉では伝えにくい感覚を共有するためのツールです。
「こういう雰囲気にしたい」という方向性だけでなく、「ここは違う」「この部分のテンポが速すぎる」のように「やりたくないこと」を伝えることも有効です。制作会社にとっては、方向性を絞り込むための重要な材料になります。
YouTubeで同業他社の動画を検索する、制作会社の実績ページから気になった動画を選ぶ、といった方法で十分です。
手持ちの素材が何かを事前に把握しておくと、撮影の範囲と必要な日数が変わります。既存の工場写真や社員集合写真がある場合、それを一部活用することで撮影を効率化できることがあります。
また、ロゴデータや企業カラーの指定書がすぐに出せる状態にしておくと、テロップやタイトルの制作で手戻りが発生しません。「あるはずだけど、どこにあるかわからない」という状態が最もロスを生みます。
動画制作の遅延原因で意外に多いのが「社内の確認待ち」です。制作会社から構成案や初稿が上がってきたとき、誰が確認し、最終的に誰がOKを出すかを事前に決めておくことが大切です。
確認者が複数いる場合は、フィードバックの窓口を一本化しておくことをおすすめします。確認者Aは「もっとカジュアルに」、確認者Bは「もっとフォーマルに」と矛盾した指示が出ると、制作会社はどちらに合わせるべきか判断できません。窓口担当が社内の意見をまとめてから制作会社に伝える体制があると、修正のやり取りが大幅に減ります。
動画の目的によって、特に力を入れるべき準備は異なります。ここでは代表的な3つのパターンを紹介します。
採用動画は現場で働く社員が出演することが多く、現場の協力が得られるかどうかが動画の品質に直結します。
制作会社に伝えるべきは、「どの部署のどんな社員に出てもらえるか」「撮影に使える時間はどの程度か」「現場の稼働状況で撮影が難しい時期はあるか」です。製造現場や建設現場では安全上の制約もあるため、撮影可能な場所・時間帯を事前に確認しておくと、撮影日のスケジュールが立てやすくなります。
商品やサービスの紹介動画では、伝えたいことが多すぎて焦点がぼやけるケースがよくあります。
制作会社が最も知りたいのは「競合と比べてどこが違うのか」です。機能を10個並べるより、「この1点が他社にはない強みです」と言い切れる準備があると、映像の構成がシャープになります。商品の技術資料や競合との比較データがあれば、制作会社の理解が一気に深まります。
「会社紹介」と一口に言っても、採用向け・営業向け・IR向けで構成がまったく異なります。
採用向けなら職場の雰囲気や社員の人柄を中心に、営業向けなら事業の強みと実績を中心に、IR向けなら経営ビジョンと数字を中心に構成します。用途を明確にしないまま進めると、「全方向に薄い」動画になります。
会社紹介動画の構成について詳しくは「会社紹介動画の作り方｜構成の基本と成果につなげるポイント」で解説しています。
準備ができたら、いよいよ制作会社との打合せです。ここでは、初めて動画制作を依頼する方が打合せで戸惑いやすいポイントについて、制作会社の立場から実務的なアドバイスをお伝えします。
「F値」「カラーグレーディング」「カット割り」といった映像の専門用語を知る必要はありません。制作会社が打合せで聞きたいのは、映像の技術的な要望ではなく「今、何に困っていて、この動画で何を変えたいか」です。
「応募は来るけど、現場を見て辞退される人が多い」「展示会でブースの前を素通りされてしまう」「新卒に会社の規模感が伝わっていない」。こうした課題をそのまま話していただくほうが、制作の方向性が定まります。
やりたいことが決まっていなくても、「これは嫌」「この雰囲気は違う」という情報があれば、それだけで方向性を大きく絞り込めます。
「かしこまった感じは避けたい」「テンプレート感のある動画にしたくない」「BGMがうるさいのは嫌だ」。否定の情報は、制作会社にとって企画の方向性を決めるうえで非常に有益です。遠慮せず伝えてください。
動画制作の準備で大切なのは、「チェックリストを埋めること」ではなく、制作会社に「なぜこの動画が必要なのか」を伝えられる状態にすることです。
完璧な準備は必要ありません。以下の3点を「なぜ」のレベルで言語化できていれば、制作会社との打合せは十分に成立します。
準備が不十分だと、制作会社はビジネスの背景を理解できないまま映像を作ることになります。約8割の企業が動画制作の外注で失敗を経験しているのは、この「伝わっていない」状態が原因です。
動画制作の依頼先をまだ検討中の方は、「動画制作会社の選び方｜失敗しないためのチェックポイント」もあわせてご覧ください。
StokedBaseは製造業、物流、ホテル、建設など現場産業の企業を中心に、採用動画・会社紹介動画・商品紹介動画などの映像制作を手がけています。「準備は何から始めればいいか」「目的の整理がまだできていない」という段階でも、打合せの中で一緒に整理していくことができます。まずはお気軽にご相談ください。
