エンジニアを採用したいのに、応募が集まらない。IT業界では多くの企業がこの課題に直面しています。経済産業省の試算によれば、IT人材の不足は2030年に最大79万人に達する見通しです。
出典: 経済産業省「IT人材需給に関する調査報告書」、日本経済新聞 2025年12月報道
この記事では、千葉県に本社を置くIT企業が初めて採用動画を制作し、面接の場で「動画を見て応募しました」という求職者の声が生まれるまでの経緯を紹介します。SNS広告と動画のどちらを選ぶか迷った判断、初めての撮影で全員が緊張した体験、そして求職者から届いた反応まで、担当者へのインタビューをもとにお伝えします。
目次
IT業界のエンジニア採用が難しいのは、単に求職者が少ないからではありません。人材の需要と供給のバランスが構造的に崩れていることに加え、企業の魅力が求職者に届いていないことが根本にあります。
厚生労働省「一般職業紹介状況」（2025年11月）によれば、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.43倍です。全職種平均の1.12倍と比べて高い水準にあり、エンジニアの採用は他の職種より難しい状況が続いています。
経済産業省の「IT人材需給に関する調査報告書」では、2030年にはIT人材が最大79万人不足するとの試算が示されています。特にSES事業を中心とするIT企業は、プロジェクトに対してエンジニアを配置するビジネスモデルのため、人材の確保が事業の成長に直結します。
IT企業の仕事は「外から何をしているかわかりにくい」という特徴があります。製造業なら工場の映像で仕事のイメージが伝わりますが、エンジニアの仕事はパソコンの画面上で完結することが多く、文字や写真だけでは職場の空気感や仕事の実態を伝えきれません。
特に未経験者にとっては、「入社したらどんな仕事をするのか」「どうやってエンジニアとして成長していくのか」がイメージできないことが、応募をためらう大きな要因になっています。採用がうまくいかない本当の原因と対策でも解説していますが、採用課題の根本は「企業の実態が求職者に伝わっていない」ことにあるケースが少なくありません。
ここからは、実際にStokedBaseが採用動画を制作したIT企業の事例を紹介します。この企業はSES事業を中心に、法人向け業務システムの設計・構築・保守・開発、ゲーム系アプリケーションの開発などを手掛けています。
この企業が採用動画を検討したきっかけは、明確な課題意識でした。
担当者はこう話します。「創業したばかりで所属の人数も少なく、仕事はいっぱいあるけど受けきれないということがよくある中で、エンジニアの方を採用していくというところが大きな課題でした」
ホームページで会社情報は発信していたものの、新たな訴求方法として映像にはまだチャレンジしていなかったといいます。動画制作の発注は会社として初めてのことでした。
採用課題を抱える中で、外部から別の施策を提案されたこともありました。
「当時、SNSを用いた訴求が全体的に流行っていた時期でした。広告代理店の営業の方からも勧められましたが、私自身がそこまでピンときていなくて。動画の話をいただいた時に、そちらで舵を切ったという形です」
SNS広告による運用代行と、採用動画制作。どちらもエンジニア採用の手段として検討対象になりますが、この企業が動画を選んだ背景には「自分たちの会社を直接的に伝えられる手段が欲しかった」という判断がありました。採用動画のトレンドと成功事例では、近年の採用動画活用の全体像を解説しています。
採用動画を作ると決めた後、この企業はStokedBaseに制作を依頼しました。初めての動画発注で、何がどう進むのかわからない中での判断です。
動画制作は初めての経験だったため、具体的に何を心配すべきかもわからない状態だったといいます。
「不安とか懸念というよりも、自分たちが思うイメージ通りになるかなというところは気にしていました」と担当者は振り返ります。大きな懸念があったわけではなく、初めてのチャレンジに対する自然な感覚だったようです。
社内の反応も、大きなイベントとして受け止められていたわけではありませんでした。「新しい取り組みなので面白そうですねという話はありましたが、そこまで大きく話題にはならなかった。ホームページに掲載するものなので、実際にやり始める前はそういう形でしたね」
制作会社の選定にあたっては、複数の企業とのやり取りがありました。その中でStokedBaseへの依頼を決めた理由について、担当者はこう話しています。
「打ち合わせでも、結構細かく声を拾ってくれた。いろんな企業様とやり取りをさせていただいた中で、一番そのフィーリングというか、そういう印象を受けたのが決め手になってお願いしたという経緯です」
採用動画の制作会社を選ぶ際に、ポートフォリオの映像品質だけでなく、ヒアリングの丁寧さやコミュニケーションの相性が判断材料になることがわかります。採用動画の費用相場と予算別の始め方では、初めて動画制作を依頼する際の費用感についても解説しています。
撮影は社員インタビューを中心とした構成で行われました。求職者が知りたいポイントを整理し、それに応える形でインタビューを設計しています。
担当者は撮影当日の様子をこう振り返ります。「私を含めてみんな緊張していました。特に初めてのチャレンジだったので」
初めての動画撮影で緊張するのは自然なことです。しかし、撮影の進行はプロに任せることで、結果的に満足のいく仕上がりになったといいます。
「そういう中でもうまく導いてもらったり、ここはこうしてくださいねと細かく言ってもらえた。出来上がりはすごく良かったので、プロだなと改めて思い返します」
撮影に慣れていない社員が出演する場合、カメラの前でどう振る舞えばよいかわからず固まってしまうケースは珍しくありません。この事例では、撮影スタッフがリードすることで自然な受け答えを引き出し、結果として企業のリアルな空気感を映像に残すことができています。
採用動画を公開した後、この企業には具体的な変化が生まれました。面接の場で、動画が応募のきっかけになったという声が直接届いたのです。
担当者は驚きを持ってこう語ります。「面接をしていく中で動画の話題が出てきて、動画を見て応募しましたという声が実際にいくつもあった。自分たちのことを知ってもらうツールとして、伝えたいことがちゃんと伝わっているんだなと感じました」
CareerBuilderの調査では、求人に動画を含めると応募率が34%向上するというデータが報告されています。この企業の事例は、調査データが示す傾向が実際の採用現場でも起きていることの一次証拠です。採用動画の効果を事例で検証では、採用動画全般の効果をデータとともに解説しています。
複数制作した動画の中で、特に求職者からの反響が大きかったのは、未経験からエンジニアになった社員のキャリアパスを紹介するインタビュー動画でした。
「この業界は未経験の方がなかなか入りづらい。どういうルートを辿ってエンジニアになっていくかは、どこにも書いていない。リアルなエンジニアのインタビューでイメージできたという声はよく聞きます」
IT業界で未経験者が「自分にもできるのか」と不安に感じるのは当然のことです。求人票のテキストでは伝えにくい「実際にどんなステップを踏んでエンジニアになったのか」を映像で見せることで、応募のハードルを下げる効果が生まれています。
採用動画の効果を定量的に測定するのは難しい面があります。この点について、担当者は正直にこう話しています。
「費用対効果は検証しにくい分野だと思います。動画があるから採用できましたとか、応募がありましたという話にはたぶんならない。ただ、反応を直に声として聞くことができたから、やってよかったと感じています」
採用動画の効果は、広告のようにクリック数やコンバージョン率で明確に測れるものではありません。しかし、面接の場で「動画を見て応募した」という声が複数あったという事実は、費用対効果を示す定性的な根拠として十分に説得力があります。
数値化が難しいことを理由に導入を見送る企業もありますが、この事例は「定量データでは測れない効果が現場では確認できている」ことを示しています。
ここまでの事例を踏まえ、IT企業が採用動画で成果を出すために意識すべきポイントを整理します。
IT企業、特にSES事業を行う企業の仕事は、外から見えにくいという特徴があります。オフィスでパソコンに向かう姿だけでは、具体的にどんな仕事をしているのか求職者には伝わりません。
社員インタビューで「どんなプロジェクトに携わっているか」「1日の仕事の流れはどうなっているか」を語ってもらうことで、テキストでは伝えきれない仕事のリアルを映像で届けることができます。
IT業界への転職を考える未経験者にとって最大の不安は「自分でもエンジニアになれるのか」です。今回の事例では、未経験からエンジニアになった社員のインタビュー動画が最も反響を得ました。
「入社後にどんな研修を受けるのか」「どのくらいの期間で現場に出るのか」「先輩はどうやってスキルを身につけたのか」。こうした情報は、採用サイトのテキストよりも実際の社員が語る映像の方が説得力を持ちます。
今回の事例では、制作した採用動画はホームページのみに掲載されていました。担当者もホームページ以外での活用はしていないと話しています。
しかし、採用動画はホームページだけでなく、YouTubeチャンネル、採用エージェントへの共有、会社説明会での上映など、複数のチャネルで活用することで効果を最大化できます。製造業の採用動画事例では、YouTubeに動画を公開したことで就活解禁日に再生数が急伸した例を紹介しています。
動画は一度制作すれば繰り返し使えるコンテンツです。ホームページに掲載するだけで終わらせず、求職者が情報収集するタッチポイントに戦略的に配置することが、投資対効果を高める鍵になります。
この記事で紹介した事例から見えたことを整理します。
StokedBase（ストークベース）は、IT企業をはじめとする幅広い業種の採用課題を映像で解決してきました。密着撮影を通じて、求職者が知りたい情報を映像で届け、採用活動を前に進めます。自社の採用課題を映像で解決できるか知りたい方は、まずはお気軽にご相談ください。
採用がうまくいかない本当の原因では、業種を横断した採用課題の構造を解説しています。
