採用動画の効果とは?製造・物流・ホテル業4社の事例とデータで解説

採用動画の効果とは?製造・物流・ホテル業4社の事例とデータで解説
採用動画は本当に効果があるのか。製造・物流・ホテル業4社の事例とデータで解説。効果が出るケース・出ないケースを正直にお伝えします。

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「求人広告を出しても応募が来ない」「面接まで来ても辞退される」「入社してもすぐ辞める」。こうした採用の悩みを抱える中で、「採用動画を作れば状況が変わるのでは」と検討し始めた方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、採用動画には効果があります。ただし、「作れば効く」わけではありません。効果が出る条件と出ない条件があり、それを知った上で判断することが重要です。

この記事では、調査データとStokedBaseが制作に関わった現場産業4社の事例をもとに、採用動画の効果を検証します。

採用動画の効果を示すデータ

まず、採用動画の効果に関する調査データを確認します。

求職者の7割が「採用動画で志望度が上がった」と回答

株式会社プルークスとレバレジーズが22卒大学生417名を対象に行った共同調査では、採用動画を視聴した経験がある就活生は92%にのぼります。さらに、視聴した就活生の約73%が「志望度が上がった」と回答しています。

出典: プルークス・レバレジーズ「22卒 採用動画についてのアンケート」2021年

同調査では約9割が「採用活動において動画はあったほうがいい」と回答しており、求職者側の動画への期待は高い水準にあります。「動画を見る層」はもはや一部ではなく、大多数を占めています。

75%が「企業選びに動画が必要」と回答

合同会社アルチが20〜34歳の就転職経験者2,405名を対象に実施した調査でも、75.4%が「企業選びに採用動画が必要」と回答しています。「動画があったほうが企業のことがわかる」と考えている求職者が4人中3人いるという結果です。

出典: 合同会社アルチ「就職・転職活動における採用動画の影響調査」2025年

データだけでは判断できない。自社に当てはまるかが重要

これらの調査結果は「採用動画には一定の効果がある」ことを示しています。しかし、調査はIT企業や大手企業を含む広い対象で行われたものです。

「うちみたいな規模・業種の会社でも効果があるのか?」

製造業、物流、建設、ホテル、介護など、現場産業の企業にとって採用動画がどう役に立つのか。次のセクションで、業種の特性を踏まえて整理します。

現場産業にとっての採用動画の効果

ここでは、現場産業に特有の採用課題と、それに対して採用動画がどう機能するかを解説します。

求人票だけでは伝わらない「現場のリアル」を届けられる

現場産業の仕事は、オフィスワークと比べて外から見えにくいという特徴があります。工場の中、ホテルのバックヤード、建設現場の作業風景。これらは日常生活で目にする機会がほとんどありません。

求人票に「プレス加工」「客室清掃」と書いても、未経験の求職者には仕事の中身が想像できません。テキストと写真だけでは、作業のテンポ、職場の雰囲気、社員同士のやりとりといった「空気感」まで伝えることは難しいのが実情です。

採用動画なら、こうした「文字では伝えきれない情報」を数分で届けることができます。機械の音、手元の動き、社員の表情と声。「この現場で働く自分」を想像するための材料を、求人票よりもはるかに多く提供できます。

製造業における採用課題の詳しい構造については、製造業の採用が難しい5つの理由と対策で解説しています。

ミスマッチによる早期離職を減らせる

エン・ジャパンの調査(2025年、n=291社)によると、早期離職の要因1位は「仕事内容のミスマッチ」(57%)です。「思っていた仕事と違った」が、入社後に辞める最大の理由です。

出典: エン・ジャパン「中途入社者の定着についてのアンケート」2025年

採用動画で現場の実態を事前に見せることは、このミスマッチを防ぐ手段になります。仕事の良い面だけでなく、大変な面も含めて映像で伝えることで、求職者は入社前にリアルな判断ができるようになります。

特に現場産業は、仕事の実態とイメージのギャップが大きい業種です。「3K」のイメージが先行している製造業、「華やかそう」というイメージが先行するホテル業。こうした先入観を持ったまま入社すると、早期離職につながります。動画は、このギャップを入社前に縮める手段として有効です。

面接前の企業理解が深まり、辞退を防げる

エン・ジャパンの調査(2023年、n=8,622)では、面接後の辞退理由1位は「求人情報と話が違った」(49%)でした。面接に行ってみたら求人票から想像した内容と違った。この時点で辞退されてしまいます。

出典: エン・ジャパン「面接についてのアンケート」2023年

採用動画を面接前に見てもらうことで、求人票だけでは伝えきれない情報を事前に届けられます。面接に来る時点で企業理解が深まっているため、「話が違った」という理由での辞退を減らす効果が期待できます。

一度作れば繰り返し使える

求人広告は掲載期間が終われば消えますが、採用動画は一度作れば複数の場面で繰り返し使えます

  • 求人媒体(Indeed、ハローワークインターネットサービス等)のページに埋め込む
  • 採用サイトのトップページや募集職種ページに配置する
  • 会社説明会やオンライン面談の冒頭で流す
  • SNS(YouTube、Instagram等)で継続的に発信する

求人広告の「1回きり」の費用と比べると、動画は活用する場面が増えるほど1回あたりのコストが下がっていきます。特に年間を通じて採用を行っている企業にとっては、長期的なコストメリットが出やすい手段です。

採用動画が効果を発揮しないケース

採用動画にはメリットがありますが、「作れば必ず効果が出る」わけではありません。ここでは、StokedBaseが制作の現場で見てきた「うまくいかないパターン」を3つ紹介します。

ターゲットと目的が曖昧なまま作った動画

「とりあえず採用動画を作ろう」で始まったプロジェクトは、高い確率で効果が出ません。

  • 誰に見せるのかが決まっていない(新卒?中途?どの職種?)
  • 何を伝えたいのかが整理されていない(会社の魅力?仕事の中身?待遇?)
  • 見た人にどうしてほしいのかが設計されていない(応募?説明会予約?)

この3つが曖昧なまま制作に入ると、何を伝えたいのかわからない動画ができあがります。求職者にとっては「見たけど何も残らなかった」という結果になり、応募にはつながりません。

演出が先行して現場のリアルが見えない動画

「かっこいい映像を作りたい」「企業イメージを良く見せたい」。こうした意図が強すぎると、現場の実態からかけ離れた動画になります。

BGMとナレーションで綺麗にまとめた動画は、見た目は良くても求職者に刺さりません。求職者が知りたいのは「この会社で自分が働いたらどんな毎日になるか」であり、PR映像としての完成度ではないからです。

過度に演出された動画は、入社後に「映像と違った」というギャップを生むリスクもあります。先述のとおり、ミスマッチによる早期離職の原因は「事前情報と実態の差」です。見栄えを優先して現場を美化することは、結果的に離職率を上げる要因になりかねません。

作っただけで活用の導線がない動画

動画を作ったものの、自社のYouTubeチャンネルにアップしただけという状態では効果は出ません。

採用動画は「求職者がいる場所」に配置して初めて機能します。自社サイト、求人媒体、SNS、説明会。求職者が情報収集の過程で目にする場所に動画を置く「導線設計」がなければ、そもそも再生されません。

自社のYouTubeチャンネルだけでは視聴される機会が限られます。Indeedの求人ページに動画リンクを貼る、採用サイトのファーストビューに埋め込む、面接案内メールに動画URLを添えるなど、既存の採用導線に組み込む工夫が必要です。

【事例】現場産業における採用動画の活用

ここからは、StokedBaseが制作に関わった4社の事例を紹介します。各事例では、どんな採用課題に対して、どういう設計思想で動画を作ったかを解説します。

物流業:シンワ・アクティブ(採用動画→YouTubeチャンネル→採用サイトの一貫設計)

シンワ・アクティブ株式会社は、大阪を拠点に総合物流事業を展開する企業です。StokedBaseはこの企業と採用コミュニケーション全体を一貫して設計しました。

制作した採用コンテンツ:

  • 採用プロモーション動画(「自分らしく自分に挑む」をテーマに、倉庫スタッフから管理職まで登場)
  • 採用YouTubeチャンネルの継続運用(社員密着・対談形式)
  • 会社紹介動画(モーショングラフィックスで事業内容と制度を可視化)
  • 採用サイト(動画と写真を活用した採用特化のWebサイト)
  • 採用パンフレット

設計のポイント: 単発の動画ではなく、採用プロセス全体を映像でカバーする設計にしたことです。求職者が最初に目にする採用サイトから、説明会で流す動画、面接前に見てもらうYouTubeコンテンツまで、情報収集の各段階に対応する映像を配置しています。

「物流業」と聞いただけではイメージが湧かない仕事の中身を、複数の角度から見せることで「ここで働く自分」をイメージできる状態を作っています。

実績詳細: StokedBase 制作実績 シンワ・アクティブ

ホテル業:東武ホテルマネジメント(職種紹介動画で多職種の魅力を可視化)

株式会社東武ホテルマネジメントでは、採用向けの職種紹介動画とファーストビュー動画を制作しました。

制作した採用コンテンツ:

  • 職種紹介動画(複数職種の社員インタビューを軸に、リズム感のあるカット構成)
  • 採用サイトTOPファーストビュー動画(ホテルブランドの品格と華やかさを表現)

設計のポイント: ホテル業は「フロント」のイメージが先行しがちですが、実際にはレストラン、宴会、管理部門など多様な職種があります。この動画では複数の職種にスポットを当て、各部署の仕事内容と雰囲気を社員の言葉で伝えています。

求職者が「ホテルで働く」のイメージを、フロントだけでなくバックヤードまで含めて具体化できるようにした事例です。採用サイトのファーストビューに動画を配置し、サイト訪問の最初の数秒で企業の雰囲気を伝える導線設計も特徴です。

実績詳細: StokedBase 制作実績 東武ホテルマネジメント 職種紹介動画

小売業:クリエイトエス・ディー(インタビューでリアルな声を引き出す)

株式会社クリエイトエス・ディーでは、採用サイト向けのブランド動画と社員インタビュー動画を制作しました。

制作した採用コンテンツ:

  • 採用サイトTOPブランド動画(ドローン映像を冒頭に配置し、スタッフの業務風景を温かみのある色味で表現)
  • 採用インタビュー動画(事前に質問項目を整理した上で、社員のリアルな声を引き出すインタビュー+インサート映像)

設計のポイント: インタビュー動画で読み上げ台本を使わなかったことです。質問項目は事前に整理していますが、回答は社員に自由に話してもらっています。台本を読み上げる形式だと、どうしても「言わされている感」が出ます。社員が自分の言葉で仕事のやりがいや職場の雰囲気を語ることで、求職者が「この人と一緒に働くんだな」と感じられるリアリティを重視しました。

先述の「演出しすぎない」というポイントを実践した事例です。

実績詳細: StokedBase 制作実績 クリエイトエス・ディー インタビュー動画

製造業:榛木金属工業(100年企業の文化をYouTubeで発信)

榛木金属工業株式会社は、大阪で約100年の歴史を持つ金属加工メーカーです。採用プロモーションとして社員密着動画と工場見学動画の計4本を制作しました。

設計のポイント: 「きれいに見せる」ではなく「リアルに見せる」を徹底したことです。プレス機が金属を成形する迫力、職人の手元の動き、ベテランと若手が自然にやりとりする場面。求人票の「プレス加工」という一言では伝わらない情報を、映像でそのまま届けています。

StokedBaseがこの現場に入ったとき実感したのは、「この仕事の魅力は、見なければわからない」ということです。言葉では「ものづくりの手応え」としか表現できないものが、映像では数秒で伝わります。製造業のように外から見えない仕事ほど、映像の効果は大きくなります。

実績詳細: StokedBase 制作実績 榛木金属工業

4社に共通するポイント

4社の事例から見えてくる共通点は3つです。

  1. 現場の日常をリアルに見せている
    過度な演出ではなく、現場のありのままを映像にすることで、入社後のギャップを防いでいる
  2. 社員が自分の言葉で語っている
    台本を読ませるのではなく、普段の言葉で話してもらうことで、職場の雰囲気が伝わる
  3. 動画単体で終わらせていない
    採用サイト、YouTube、説明会など複数の場所に配置し、求職者が目にする導線を設計している

採用動画にかかる費用と、求人広告との比較

採用動画の効果はわかっても、「費用はどれくらいかかるのか」が気になるところです。ここでは現実的な予算感に合わせた情報を整理します。

採用動画の費用レンジ

採用動画の制作費は、動画の種類・長さ・制作体制によって幅があります。

動画の種類 費用の目安 内容
社員インタビュー
(1〜2名、3分程度)
30万〜80万円 社員へのインタビュー撮影+編集。最もスタンダードな採用動画
会社紹介・現場紹介
(3〜5分程度)
50万〜150万円 現場撮影+モーショングラフィックス等。複数拠点の場合は上振れ
複数本セット
(3〜5本)
100万〜300万円 職種別や用途別に複数本を一括で制作。1本あたりの単価は下がる

この金額は制作会社への外注費用の目安です。機材・編集ソフトを揃えて内製する場合は費用を抑えられますが、クオリティと工数のバランスを考慮する必要があります。

求人広告の年間費用と比較した場合

ここで、求人広告と採用動画の費用構造の違いを整理します。

項目 求人広告 採用動画
費用の性質 掲載ごとに費用が発生
(ランニングコスト)
制作時に一括
(初期コスト)
使用期間 掲載期間のみ
(1〜4週間が一般的)
一度作れば数年単位で使用可能
活用場面 掲載先の求人媒体のみ 自社サイト、求人媒体、説明会、SNS等で横展開

たとえば求人広告に月15万円×12ヶ月=年間180万円を使っている場合、同じ予算で複数本の採用動画を制作し、それを2〜3年にわたって活用することもできます。

ただし、これは「動画が求人広告の代わりになる」という意味ではありません。動画は求人広告と組み合わせて使うものです。求人広告で露出を確保し、動画で情報の深さを補う。この組み合わせが現実的な運用方法です。

採用動画の費用についてさらに詳しくは、採用動画の費用相場と費用対効果で解説しています。

費用を抑えるための優先順位の考え方

予算が限られている場合は、以下の優先順位で検討するのがおすすめです。

  1. まず1本
    最も採用ニーズの高い職種の社員インタビュー動画(30万〜80万円)
  2. 効果を確認して追加
    応募数や辞退率に変化が出たら、職種を広げて2〜3本目を制作
  3. 採用導線全体を設計
    採用サイト・YouTube・パンフレット等を含めた一貫設計に拡張

いきなり大きな予算を使うのではなく、1本の効果を検証してから広げていくアプローチが、無理のない進め方です。

効果を出すために押さえるべき3つのポイント

最後に、採用動画で効果を出すために押さえるべきポイントを3つに絞って紹介します。

「誰に見せるか」を最初に決める

動画を作る前に、まず「誰に見せるのか」を明確にしてください。

  • 新卒か中途か
    それぞれ知りたい情報が異なる。新卒は「どんな仕事か」、中途は「前職との違い」を重視する傾向がある
  • どの職種の応募を増やしたいか
    全社紹介よりも、特定の職種にフォーカスしたほうが応募につながりやすい
  • どの段階の求職者に見せるか
    認知段階なら短尺でインパクト重視、比較検討段階なら3〜5分で情報を深く伝える

この3つが決まれば、「何を撮って、どう編集して、どこに置くか」は自然に決まります。逆に、ここが曖昧なまま制作を始めると、「何となく会社紹介」の動画になりがちです。

現場をそのまま見せる(演出しすぎない)

前述のとおり、過度な演出は入社後のギャップを生み、離職リスクを高めます。

効果的な採用動画の多くは、現場の日常をそのまま見せることを大事にしています。仕事のやりがいだけでなく、大変な場面も含めて見せることで、求職者は「この仕事が自分に合うかどうか」を入社前に判断できるようになります。

台本を渡して「こう言ってください」と指示するのではなく、社員に自分の言葉で話してもらう。これだけで動画のリアリティは大きく変わります。クリエイトエス・ディーの事例で紹介した「読み上げ台本を使わないインタビュー」は、この考え方を実践したものです。

作った後の「使い方」まで設計する

動画は作っただけでは効果は出ません。求職者が情報収集する場所に配置する「導線設計」が不可欠です。

具体的な配置先の例:

  • 採用サイトのトップページ
    ファーストビューに配置し、訪問直後に雰囲気を伝える
  • 求人媒体の掲載ページ
    Indeedなど動画埋め込みに対応する媒体を活用
  • 面接案内メール
    面接前に視聴してもらい、企業理解を深めた状態で面接に臨んでもらう
  • 会社説明会
    冒頭5分で流し、説明会全体の理解度を底上げする
  • YouTube
    継続的にコンテンツを追加し、「指名検索」で動画が見つかる状態を作る

シンワ・アクティブの事例のように、採用プロセスの各段階に対応する映像を配置する設計が理想的です。ただし、最初から全てを揃える必要はありません。まずは最も応募に近い場所(採用サイト、求人媒体)に配置し、効果を見ながら広げていくのが現実的です。

まとめ

採用動画の効果をデータと事例で検証してきました。要点を3つにまとめます。

  1. 求職者の7割以上が採用動画の効果を認めている
    動画への期待は高く、「動画を出していない企業」は情報提供の面で不利になりつつある
  2. 現場産業にとって、採用動画の価値は特に大きい
    テキストでは伝わらない「現場のリアル」を届けることで、ミスマッチ防止・辞退防止に直接つながる
  3. ただし、作れば自動的に効果が出るわけではない
    「誰に見せるか」「現場のリアルを見せる」「作った後の導線設計」の3つが揃って初めて効果を発揮する

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